認知度を上げるために、何かやらないといけないとは思っていますが、どこから手をつけたら良いか分かりません。
実施後の効果計測ができないと、やっただけで終わりそうだし…
何か良い方法があれば、教えてください。
このようなお悩みにお答えします。
この記事を書いているわたしは、印刷業界で10年以上、販促の仕事に携わっています。
そこで本記事では、企業の認知度を上げるために段階を踏んで実施していける施策をご紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
弊社、神田印刷工業は、Webや紙の媒体を含めた広い視点から、企業の認知度アップや集客をご支援している会社です。
ぜひ、お気軽にご相談ください。
企業の認知度とは
企業の認知度とは、企業が提供する商品やサービスが、どれだけ知られているかを示す指標です。
認知度をより深く理解するためには、知名度との違いを知ることが有益です。
| 会社や商品の名前 | 会社や商品の中身(価値) | |
| 認知度 | 〇 | 〇 |
| 知名度 | 〇 | × |
知名度は、“会社や商品の名前”が知られているかを示す指標であるのに対し、認知度は“会社や商品の中身(価値)”まで知られているかを示す指標となります。
ユーザー目線で考えると、名前だけ知っているA社よりも、その会社の商品が自分にどのように役立つのか(価値)まで知っているB社のほうが購入したいと思われやすいでしょう。
認知度を上げる目的
企業にとって認知度を上げる目的とは、最終的にはサービスや商品の購入に繋げることです。
顧客が商品を購入するまでには、「認知する→興味を持つ→欲しいと感じる→記憶する→購入する」といったプロセスを辿ります(AIDMAの法則)。
認知度が高い企業は、AIDMAの法則の認知(A)の段階をクリアしているため、他の競合企業よりも優位性があると言えるでしょう。
なので販促活動を実施するにあたり下地になるのが、認知度だということになります。
企業の認知度を上げる方法
企業の認知度を上げるためには、次の4つのステップが必要です。
- 独自の強み(USP)を見いだす
- ホームページを活用
- Web広告を実施する
- 効果計測から次回の改善に繋げる
この4つのステップについて、これから解説していきます。
ステップ1：独自の強み(USP)を見いだす
自社独自の強みを見いだすためには、Customer（市場・顧客）、Company（自社）、Competitor（競合）という3つ視点(3C)から分析する必要があります。
市場や顧客が求める価値を理解し、競合と比較することで、自社独自の強みに近づくことができるでしょう。
そして、独自の強みとは機能やスペックではなく、顧客がどのような恩恵を受けるかといったベネフィットの面から考えることが大切です。
このように、自社独自の強みを見いだすためには、3Cの視点から分析することが必要です。
ステップ2：ホームページを活用
認知度を上げるために、まずはホームページを活用しましょう。
なぜならホームページは、あらゆるユーザーから見られる可能性があるからです。
このとき、ホームページから伝わるイメージや情報が閲覧者の印象に残るものであれば、認知されることになります。
自社独自の強みが、ホームページに反映されているほど、閲覧者の印象に残りやすいでしょう。
まずは、自社独自の強みがブランディングとして感じられるように、ホームページのトップに画像やキャッチコピーで打ちだすことが必要です。
ホームページの印象は、ホームページのデザインや見やすさによって左右されます。
定期的に、リニューアルしてデザインや機能の見直しを行うのがおすすめです。
ホームページをリニューアルするタイミングやメリットについては、こちらの記事で解説しています。
>>【実例あり】ホームページのリニューアルを考えるべきタイミング6選
ステップ3：Web広告を実施する
認知度を上げるための施策は、Webや紙媒体など色いろとありますが、その中でもWeb広告から実施することをおすすめします。
理由は、Web広告はターゲティングや効果計測などに優れているからです。
Web広告の中でも認知度を上げる施策としておすすめしやすいのは、下記の2つです。
- バナー広告
- SNS広告
Web広告それぞれの特徴をこれから解説します。
バナー広告
バナー広告とは、Web上のサイトやアプリの広告枠に表示する広告のことです。
バナー広告の特徴は、テキストにとどまらず、画像や動画を駆使し視覚的な訴求ができることです。
バナー広告がクリックされない場合も広くユーザ―の目に触れるため、認知度アップの効果が見込まれます。
SNS広告
SNS広告とは、InstagramやX(旧Twitter)、Facebook、LINE、YouTube、TikTokなどのSNS媒体へ配信する広告のことです。
SNS広告の特徴として、ユーザーの興味や関心、属性など細かくターゲットを絞って広告配信できることが挙げられます。
自社のことは知らなくても、自社の商品には関心を示しそうな潜在層に向けて広告を配信できるため、認知度アップの効果が期待できるでしょう。
ステップ4：効果計測から次回の改善に繋げる
Web広告は、チラシやDMと違って効果計測ができることが特徴です。
その一方で、短期間で効果を出すのではく、効果計測をしてPDCAを回しながら中長期的に運用していく必要があります。
また、広告の実施前と実施後でホームページへのアクセス数がどのように変化しているかを見ることも有益でしょう。
まとめ
企業の認知度とは、企業が提供するサービスや商品が、どれだけ知られているかを示す指標です。
認知度を上げる目的としては、最終的には商品やサービスの購入に繋げることです。
顧客が商品を購入するまでには、「認知する→興味を持つ→欲しいと感じる→記憶する→購入する」 といったプロセスを辿ります(AIDMAの法則)。
商品やサービスの購入や利用に繋がるための下地となるのが、認知度だと言えます。
認知度を上げるためには、短期間ではなく中長期的にPDCAを回しながら施策を実行していく必要があるでしょう。
弊社、神田印刷工業ではWebや紙媒体といった広い視点から、クライアント様にあったご提案を心掛けています。
認知度に対して課題を抱える会社様は、ぜひ弊社までお問合せください。
※お問い合わせやご提案の段階で費用が発生することはありません。
最後までお読みいただき、ありがとうございます。
